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SNSの企業アカウントは今?

昨今SNSはいろいろなものが登場していますね!

「インスタ映え」というのもわたしは最近知りましたwその賛否は色々ですがtwitterのような短文やインスタのような写真で流通が変わることもありうるというくらいSNSが浸透したことはある意味驚きです(2010年ころにはネットマニア的な位置づけでしたよね!)。

ところが、ホームページの作り手としては気になっていたことがあります。わたし自身もそういえば置かなくなったなぁと思うんですが、以前はホームページにはSNSのソーシャルストリームを置くことが主流でしたよね!しかし昨今ほとんど見かけなくなりました。

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わたしが置かなくなった理由は、

  1. レスポンシブデザインに向いていない
  2. SNS側でプログラムが変わると保守が面倒
  3. クライアントが運用に飽きるケースが少なくない

などなどです。

1に関してはスマホサイズになったとき、ページスワイプがストリームのスクロールになってしまい、見たいページの下へ行けないという経験、皆さんもされているのでは?


今回は、SNSユーザーが注目しそうな企業の運用しているSNSと、そのホームページ上でSNSアカウントはどのように案内されているかに注目してみました。


1.東急ハンズ https://hands.net/


facebook、Instagram、twitter、YouTubeの4つを運用しています。

イメージカラーの緑をメインカラーにしているデザインのなかで、背景色のグレーにアイコン色をそろえており目立たないようにしています。その背景には白文字でさりげなく「FOLLOW ME!」と入れてあります。芸が細かい!


2.IKEA http://www.ikea.com/jp/ja/


LINE、facebook、Instagram、twitter、YouTubeの5つを運用しています。
こちらはもっと目立たぬ位置にあり、フッターのサイトマップの端にテキストで掲載しています。


1と2は個性のある大手物販ですが、すでにホームページでのSNSの案内はおまけ程度の扱いですね!それは各SNSユーザーがそのアプリ内でフォローする形が主流となったことを反映していると思われます。


3.NHK http://www.nhk.or.jp/

SNS用のページが設けられています。LINE、facebook、Instagram、twitter、YouTube、Google+、ニコ動など、NHK公式や各番組単位でそれぞれ運用するものを決めているようです。

一番多いのがtwitterで130以上のアカウントを運用しています。


4.TV TOKYO http://www.tv-tokyo.co.jp/

民放の局をどこにしようかと思いましたが、安定してますよねテレビ東京w

SNS用のページが設けられています。LINE、facebook、twitterから、各番組単位でそれぞれ運用するものを決めているようです。やはりtwitterが最も多く、150以上のアカウントを運用しています。


昨今の視聴率の低下はネット隆盛に要因があると言われていますが、twitterのツイートを生放送でテロップで流す、ドラマ放映中に制作側と視聴者がやり取りして盛り上がるなど、twitterを切り口にネットユーザーから視聴者を開拓する試みが行われています。SNSユーザーに少なからずある自己顕示欲をうまく刺激し成功していると感じていますが、いかがですか?


次は自治体です!

5.東京都 http://www.metro.tokyo.jp/

facebook、Instagram、twitter、YouTubeの4つを運用しています。

場所はフッターの真上にバナーで各SNSのカラーを使用し分かりやすく置かれています。


6.大阪府 http://www.pref.osaka.lg.jp/

facebook、twitterの2つを運用しています。

場所は3カラム構成の右カラムに、カラフルに目立つように置かれています。


自治体にとってSNSは、住民にサービスを「無料で」広報できるツールであるとともに、大規模災害時にホームページへのアクセスが集中しサーバーがダウンするのはおそらく避けられませんが、その時にも住民へお知らせを配信しつづけることのできる命綱という貴重な役割を持っています。

2011/3/11、わたしの住んでいた市のHPはまったくつながりませんでしたが、断水や自衛隊給水、避難所など重要なお知らせは市が試験的に運用していたtwitterから得ることができ、準備することができました。店からは水食糧がなくなりすべて流通も止
まりましたので、文字通り命綱でした。

もし住んでいる自治体のSNSをフォローしていなければすぐに行うとともに、できたらご家族のかたにも災害対策としてSNSを始めるよう勧めてもらえば幸いです。


おまけ:実際に企業・自治体がSNSを運用しようとすると、直接フォロワーの声が届くだけにクレームの拡散への対応力、ネット特有の煽りへの耐性、商品広告などはバズった時の在庫の確保など、様々なことを考えつつ全体として取り組むことが大切です。この理解を持たずにSNSが流行っているからうちもやろう!と広報の「中の人」ひとりに任せてしまうと、あらぬ流言飛語や在庫切れになってその責任も「中の人」に重くのしかかってしまうので注意が必要です。

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